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OECD Multilingual Summaries
PISA 2015 Results (Volume V)
Collaborative Problem Solving
Summary in Japanese
2015年OECD生徒の学習到達度調査(PISA 2015 Volume V)
協力的問題解決
日本語要約
現代の職場では、他者と協力して問題を解決できる人材が求められている。しかし協力するには、チームメンバーに問題が提起される可能性がある。仕事は必ずしも公平または効率的に分配されているわけではなく、自分に不向きな仕事、または嫌いな仕事をしているメンバーもいるかもしれない。メンバーの間で軋轢が発生し、創造的な解決策の立案が妨げられることもあり得る。したがって、協調性そのものがスキルである。
生徒が他者といかにうまく協力できるかを評価する試みは、これまでほとんどなかった。PISA 2015調査は協力的問題解決に関して初めて評価を行ったもので、この分野における国際比較可能なデータの欠如に対応し、自国の生徒が他国の教育システムの生徒と比較してどういう状況にあるかを各国・地域が理解できるようになっている。52の国と地域(OECD加盟32カ国とパートナー諸国20カ国)がこの協力的問題解決の評価に参加した。
データからわかること
協力的問題解決における生徒の成績
生徒の人口的社会的背景と協力的問題解決
協力することに対する生徒の姿勢
生徒の活動、学校の慣行、協力する習慣
協調的な学校環境
PISA調査の結果の政策的含意
教育制度は、生徒の協調性スキルの向上に寄与することができる。例えば、体育教育は、協調的な活動を組み込み、社会的スキルと協調することへの姿勢を育む多くの機会を自然ともたらす。調査結果から、学級内の多様性を感じることが協調性スキルの向上と関係していることもわかる。
本報告書はさらに、学校で良好な人間関係を促すことが、特にそこに生徒が直接関わっている場合に、生徒の協力的問題解決能力と協調することへの姿勢の向上につながるということを明らかにしている。学校は社会活動を組織して、建設的な人間関係と学校への愛着を育み、教師に学級管理に関する訓練を提供し、学校でのいじめの予防と対処に全校を上げて取り組むことができる。また、協調は家庭から始まるもので、親が効果を上げることもできる。
© OECD
本要約はOECDの公式翻訳ではありません。
本要約の転載は、OECDの著作権と原書名を明記することを条件に許可されます。
多言語版要約は、英語とフランス語で発表されたOECD出版物の抄録を 翻訳したものです。
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© OECD (2017), PISA 2015 Results (Volume V): Collaborative Problem Solving, OECD Publishing.doi: 10.1787/9789264285521-en